Members

国際政治、国際紛争研究、東南アジアの政治

東京大学法学部卒業、同大学大学院博士課程単位取得満期退学。フルブライト奨学生としてイェール大学大学院に留学。東京大学社会科学研究所助手を務め、千葉大学法経学部助手、同助教授、東京大学社会科学研究所助教授を経て、1999年から現職。2017年4月より東京大学政策ビジョン研究センターセンター長。フィリピン大学アジアセンター客員教授、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際研究院客員教授、米国ウッドローウィルソン国際学術センター研究員等を歴任した。

著書『平和のリアリズム』（岩波書店、2004年）で石橋湛山賞を受賞。TV放送の国際政治や日本の外交政策等に関するコメンテーターや、映画評論なども手掛ける。

国際貿易をめぐる政治過程、法制度化の理論

東京外国語大学卒業、オーストラリア国立大学大学院修士課程修了、東京大学大学院修士課程修了、ハーバード大学大学院博士課程修了、Ph.D（政治学）取得。プリンストン大学助教授、青山学院大学助教授、同教授を経て、2007年より現職。

近年の研究上の関心は、東アジアの地域統合をめぐる政治や、エネルギー分野を含む貿易をめぐる政治、金融危機・通貨危機の政治経済学などである。公的活動としては、日本国際政治学会事務局長(2008-2010)を務めた。

行政学、国際行政論、科学技術と公共政策

1965年生まれ。東京大学法学部卒、同助手、東京大学大学院法学政治学研究科講師、助教授を経て、東京大学大学院法学政治学研究科教授（公共政策大学院教授を兼務）。専門は、行政学、国際行政論、科学技術と公共政策。東京大学政策ビジョン研究センター元センター長、公共政策大学院前院長。主要業績に、「国際行政の構造」、「中央省庁の政策形成過程」、「法の再構築Ⅲ科学技術の発展と法」、「国際援助行政」、「科学技術ガバナンス」、「政治空間の変容と政策革新①政策革新の理論」等がある。

現代中国の政治、東アジアの国際関係

東京大学法学部卒業、サセックス大学開発問題研究所修士課程を修了（MPhil(Development Studies)）、1988年サセックス大学開発問題研究所博士課程修了（DPhil）。笹川平和財団研究員、在香港日本国総領事館専門調査員、桜美林大学国際学部専任講師、同助教授、立教大学法学部助教授、同教授などを経て、2005年より現職。

公的活動としては、英国開発問題研究所理事 (1999‐2003)、アジア政経学会理事長 (2009‐11)等を歴任した。現在は、新日中友好21世紀委員会秘書長、東京財団上級研究員、日本国際問題研究所客員研究員を兼任している。

日本政治外交、国際関係

東京大学卒業、カリフォルニア大学バークリー校修了（アジア学、修士）、立命館大学より博士号（国際関係学）。外務公務員上級試験合格後、1980年に外務省に入省し、国際連合日本政府代表部参事官、アジア局地域政策課長、経済協力局無償資金協力課長、アジア大洋州局審議官、在シドニー総領事、在上海総領事などを歴任。

著作に、『東アジア共同体−強大化する中国と日本の戦略』（日本経済新聞社、2005年）、『国益と外交−世界システムと日本の戦略』（日本経済新聞社、2007年）、『「境界国家」論—日本は国家存亡の危機を乗り越えられるか？』（時事通信出版局、2012年）、『チャイナ・ジレンマ』（ディスカバー21、2012年）など多数。

国際政治学、戦争学、安全保障学

東京大学公共政策大学院教授（国際安全保障専攻博士課程担当）。上智大学外国語学部英語学科卒、東京大学総合文化研究科（国際関係論専攻）修士課程進学後、マサチューセッツ工科大学（MIT）で修士号（MS）、コロンビア大学で博士号（PhD）を取得。専門は国際政治学、戦争学、安全保障学。国連大学平和とガバナンスプログラム学術研究官、青山学院大学国際政治経済学部教授を経て、2016年より現職。ロンドン大学キングスカレッジ（戦争学部）客員研究員(2008-9年)。2018年、「安全保障と防衛力に関する懇談会」メンバー。

日本語、英語で出版物多数。主要論文をDefence Strategic Communications, Pacific Review, RUSI Journal, Journal of International Peacekeeping,『レヴァイアサン』、『国際問題』、『軍事史学』などに発表。政府•国際機関委託研究多数。主要な出版物として、"Japanese Strategic Communication: Its Significance as a Political Tool,” Defence Strategic Communications: the Official Journal of the NATO Strategic Centre of Excellence, Volume 3 (Autumn 2017); "Hybrid Warfare in Asia: Its Meaning and Shape" in Pacific Review (forthcoming); Legitimacy and the Use of Armed Force: Stability Missions in the Post-Cold War Era, Routledge (Contemporary Security Studies Series), 2011などがある。

現代の戦争、グローバリゼーションとリスク、新しい安全保障

ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス卒業後、英国政府奨学金を得てPhD.取得（国際関係学博士）。ダブリン大学トリニティ・カレッジやセント・アンドリュース大学などで教職を歴任。その間、早稲田大学や東京大学にて客員研究員を歴任。シンガポール国立大学リー・クアン・ユー公共政策大学院准教授および学長補佐（研究部門）を経て、2016年より現職。

最新の著作に 'Managing Global Risks in the Urban Age: Singapore and the making of a Global City' (Routledge, 2015)がある。

アフリカの紛争資源問題、国際紛争研究、開発研究、平和教育

筑波大学人文学類卒（歴史学）、同大学院教育研究科修士課程修了（教育学修士）。成城学園中学校高等学校での教師を経て、東京大学公共政策大学院専門職学位課程修了（国際公共政策学修士）、同大学院新領域創成科学研究科博士課程修了（国際協力学博士）。東京大学公共政策大学院特任助教を経て2018年4月より現職。コンゴの紛争資源問題と日本の消費者市民社会のつながりを研究。同時に、元高校教師の経験を生かして平和教育教材を開発・実践している。主著は『資源問題の正義―コンゴの紛争資源問題と消費者の責任』（東信堂、2016年）。

デモクラシーと国際政治、広義の安全保障

東京大学農学部卒、同公共政策大学院修了、同法学政治学研究科博士課程修了。専門は国際政治学、比較政治学、政軍関係理論。東京大学政策ビジョン研究センター特任研究員、日本学術振興会特別研究員等を経て、2016年より現職。単著に『シビリアンの戦争ーデモクラシーが攻撃的になるとき』岩波書店、2012年、『日本に絶望している人のための政治入門』文春新書、2015年、『「トランプ時代」の新世界秩序』潮新書、2017年。

国際政治理論、ヨーロッパの保守思想の歴史、東アジア地域安全保障

イタリア、トリノ大学法学部卒業、ロンドン・メトロポリタン大学法律・政治・国際関係学部卒業、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE) 国際関係学研究科博士課程修了（Ph.D、2012年）。ドイツのCOELER法律事務所弁護士、LSEフェロー、東京大学政策ビジョン研究センター特任助教を経て現職。2015年より公共政策大学院の特任講師兼務。博論のテーマは、国際政治における秩序の概念について。

暴力・紛争　都市における組織犯罪・テロリズム

パンジャブ大学（パキスタン）行動社会学部政治学科修士課程卒業。フルブライト奨学生としてボストン大学（米国）に留学し国際関係学修士号を取得。ジョージメイソン大学（米国）のSchar School of Policy and Government で公共政策学博士号を取得。国連大学政策研究センターのJSPS-UNUポストドクトラルフェローを経て、2018年9月より東京大学政策ビジョン研究センター（PARI）特任助教。関心テーマは、開発途上国の都市における政治的暴力、インフォーマル性、組織犯罪、テロリズム等。